交通事故の賠償金は弁護士に依頼することで大幅に増額する場合があります

こんな悩みをお持ちの方ご相談ください!

8肩腱板断裂(かたけんばんだんれつ)

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肩関節は骨同士が軟骨で接する関節面が小さく、腱板と呼ばれるベルトのような組織が上腕骨頭の大部分を覆うようにカバーしています。

腕を持ち上げるバンザイでは、腱板は肩峰、肩甲骨の最外側や靱帯からなるアーチの下に潜り込む仕組みとなっています。

アーチと腱板の間には、肩峰下滑液包=SABがあり、クッションの役目を果たしています。

 

肩腱板は、肩関節のすぐ外側を囲む、棘上筋、棘下筋、小円筋、肩甲下筋の4つの筋肉で構成されていますが、交通事故では、手をついて転倒した衝撃で肩を捻ることが多く、圧倒的に棘上筋腱の損傷もしくは断裂です。

棘上筋腱は上腕骨頭部に付着しているのですが、付着部の周辺がウィークポイントで、損傷および断裂の好発部位です。

部分断裂               完全断裂

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腱板の断裂では、激烈な痛みと腫れを生じます。

肩を他人に動かされたときに、特有な痛みが生じます。

腕を伸ばし、気をつけの姿勢で、ゆっくり横に腕を上げていくと肩より30°程度上げたところで痛みが消失します。完全断裂のときは、自分で腕を上げることはできず、他人の力でも、疼痛のため肩の高さ以上は上がりません。

医師は、肩が挙上できるかどうか、肩関節に拘縮があるかどうか、肩を挙上したときに肩峰下に軋轢音があるかどうかをチェックし、棘下筋萎縮や軋轢音があれば腱板断裂と診断しています。

XPでは、肩峰と上腕骨頭の裂陵が狭くなり、MRIでは骨頭の上方に位置する腱板部に白く映る高信号域が認められます。

 断裂がある場合は、肩関節造影を行うと、肩関節から断裂による造影剤の漏れが認められます。エコーやMRIにおいても断裂部を確認することができます。

 腱板は年齢と共に変性するのですが、肩峰と上腕骨頭の間に存在し、常に圧迫を受けています。

 腱板断裂における後遺障害のポイント

 1)肩腱板の部分損傷は、若年者であれば、大多数はリハビリ治療で治癒します。

事故直後は、痛みが強く、肩の可動域は大きく制限されますが、疼痛管理で炎症を押さえ、さらにリハビリで肩の動く範囲を取り戻していくことが大切となります。

 2)肩腱板の広範囲断裂で、どの姿勢でも痛みが強く、夜間痛で眠れない、腕の運動痛が堪えがたいときは、若年者に対しては、腱板修復術が適用されます。

ところが、中年以上では、肩関節の拘縮が懸念されるところから安静下で2週間程度の外固定が実施されるのが一般的です。

 3)肩腱板断裂は、MRIもしくはエコー検査で立証しなければなりません。

医師が、XP検査で肩峰と上腕骨頭の裂陵が狭小化していることを指摘しても、損保料率機構調査事務所では、腱板損傷や断裂を立証したと判断してくれません。

 4)症状固定時期は、受傷から6カ月を経過した時点です。

安直に治療を続けると、4分の3+○°で等級は非該当となり、この点、要注意です。

 後遺障害等級は、被害者が中年以上であれば、肩関節の機能障害で12級6号が大半です。

10級10号は、滅多に発生しませんが、腱板の広範囲断裂、肩関節の脱臼、鎖骨の遠位端粉砕骨折等を合併しているときは、この限りではありません。

 5)無料相談会では、MRI画像を分析、被害者の肩関節を動かして、認定等級を判断しています。MRI画像を持参して、相談会に参加してください。

弁護士費用特約加入の方なら、姫路・加古川・明石・神戸・芦屋・西宮・尼崎はもちろんですが、岡山・京都・滋賀・徳島・香川にも弁護士が無料相談に出かけております。

交通事故に遭われて辛い症状が残り、お困りの被害者の方へ、後遺障害申請のアドバイスも行います。お気軽にお問い合わせ下さい。

 

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頭部(眼・耳・鼻・口・顔・脳) 頸部 体幹・脊柱(胸部・背部・腰部・臀部・脊柱) 下肢(股から足指まで) 上肢(肩から手指まで)

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  • 【上肢】変形性頚椎症、中心性脊椎損傷、脊柱官狭窄症、鎖骨変形など
  • 【下肢】股関節脱臼・骨折、後十字靭帯損傷、半月版損傷、足関節果部骨折など

弁護士・岡田潤からのご挨拶

弁護士  岡田 潤

当事務所は、神戸・芦屋で交通事故の被害にあわれた方に交通事故に関するトラブルの知識をご提供することを目的に去年の12月にサイトをオープンさせ、多数のご相談をお受けいたしました。

当事務所の弁護士の岡田は交通事故に力を入れるため他の分野の依頼件数を抑え、交通事故分野に特化しております。

よりよいリーガルサービスをご提供できるよう、人体模型や専門書を揃えたり、後遺障害の専門家との勉強会を行たりして、交通事故に関する知識を深めています。

交通事故にあってしまいどうしていいか分からない方は当事務所までご相談ください。

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