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131 PCL 後十字靱帯損傷(こうじゅうじじんたいそんしょう)

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ACL前十字靱帯とPCL後十字靱帯は、ともに膝関節の中にある靭帯で、大腿骨と骨をつなぎ、膝関節における前後の動揺性を防止している重要な靱帯です。

交通事故では膝をダッシュボードで打ちつけて発症することが多く、dashboard injuryと呼んでいますが、PCLだけの単独損傷はほとんどありません。

多くは、膝蓋骨骨折、骨顆部骨折、MCL損傷を伴います。

運転席や助手席で膝を曲げた状態のまま、ダッシュボードに外力・衝撃などによって、膝を打ちつけ、骨が90°曲がったまま後方に押しやられ、PCL後十字靱帯損傷となるのです。

同時に、膝蓋骨骨折・骨顆部骨折などに合併して生じることが多いのです。

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後十字靭帯損傷は、前十字靭帯損傷と比べ、機能障害の自覚や痛みが少ないのが特徴です。

前十字靭帯損傷に比して、痛みや機能障害の自覚が小さいものの、痛みと腫れは出現します。

訴えは、膝蓋骨骨折等の痛みが中心となります。

 

この治療を得意としているのは、整形外科、スポーツ外来で、専門医が配置されています。

ACL損傷に同じく、PCL損傷もテストによって診断をおこないます。

靭帯が切断されているときは、当然ながら、膝がぐらつくので、そのぐらつきの有無や特性により診断が行われています。

①posterior sagテスト

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膝を90°屈曲すると、下腿の重みで骨が後方に落ち込みます。

仰向けで股関節を45°と膝を90°曲げます。

後十字靭帯断裂では、骨上端を後方に押すとぐらつきます。

 

上記のテストで大まかな診断が可能ですが、損傷のレベルを知るためには、単純X線写真、CTスキャン、関節造影、MRI等の検査を行います。

MRIがとても有効です。

 

②ストレスXP撮影

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骨を後方に押し出し、ストレスをかけた状態でXP撮影を行います。

断裂がある場合、骨が後方に押し出されて写ります。

後十字靭帯損傷とは、靭帯が部分断裂したレベルであり、単独損傷では、大腿四頭筋訓練を中心とした保存療法の適用です。

膝を90°屈曲すると、下腿の重みで骨が後方に落ち込むのですが、これが10mm以上となると、後十字靱帯は断裂しており、再建術の適用となります。

自家組織のハムストリング腱、膝蓋腱などを編み込んで、アンカーボルトで留めるという高度な技術の必要な再建術が行われています。 

オペとなれば、膝の専門医のいる医大系の総合病院を選択しなければなりません。

PCL 後十字靱帯損傷における後遺障害のポイント

 

1)現在に至るも、医学界では、PCL後十字靱帯損傷の治療は、保存療法が中心です。

部分断裂であれば、硬性装具とハムストリングの強化で、一定の改善が得られます。

ドンジョイの装具で、自転車を漕ぐリハビリが効果的とされています。

 

完全断裂であっても、上記の保存的療法が推奨されているのですが、であれば、一生涯、脚が細くならないように、筋トレや太ももの強化リハビリを継続しなければならず、現実的な選択肢ではありません。

やはり、完全断裂の根治は、再建術に頼ることになります。

 

2)大多数の整形外科医は、後十字靱帯のオペは非常に難しく、感染症で人工関節の危険も予想されるところから、日本では、再建術を実施しない病院が殆どであると説明します。

確かに、オペのできる医師は極めて少なく、1例の経験もありませんが、深部感染では、人工関節置換術の可能性も0ではありません。

3)膝に動揺性が認められるときは、膝を4点で固定するドンジョイを選択してください。

後十字靱帯の損傷、断裂は、MRIで立証します。

動揺性は、ストレスXP撮影で、健側に比して○mmの動揺性が認められると、明確な記載を受けます。

 

下肢の動揺関節による後遺障害等級

8級7号

労働に支障があり、常時固定装具の装着を絶対に必要とする程度のものは、1関節の用を廃したものとして8級7号が認定、

10級11号

動揺関節で労働に支障があるが、固定装具の装着を常時必要としない程度のもの、

12級7号

動揺関節で通常の労働には固定装具の装着の必要がなく、重激な労働等に際してのみ必要のある程度のもの、習慣性脱臼および弾発膝を残すもの、

 

後遺障害の立証には、必ずストレスXP撮影が必要となります。 

ストレス撮影で動揺が立証されない限り、12級以上の認定は難しいと思われます。

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弁護士・岡田潤からのご挨拶

弁護士  岡田 潤

当事務所は、神戸・芦屋で交通事故の被害にあわれた方に交通事故に関するトラブルの知識をご提供することを目的に去年の12月にサイトをオープンさせ、多数のご相談をお受けいたしました。

当事務所の弁護士の岡田は交通事故に力を入れるため他の分野の依頼件数を抑え、交通事故分野に特化しております。

よりよいリーガルサービスをご提供できるよう、人体模型や専門書を揃えたり、後遺障害の専門家との勉強会を行たりして、交通事故に関する知識を深めています。

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